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Vol.135 マネジメント3.0は、型から入れ!

社内徹底 IT 化で経営者の OS を入れ替える!

ジャンル:ダントツオーディオセミナー CD版 単品購入
株式会社EC studio 代表取締役  山本 敏行 氏(ヤマモト トシユキ)
メディア:   CD
発売日:2011年1月25日

価格 ¥5,400(税込・送料無料) 在庫:あり

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「会社の経営スタイルは、さまざまある」「会社によって文化が違って当然」。こういった見解は、もはや当てはまらなくなってしまった。極論を言えば、すべての会社は EC studio 化していくべきだ。
EC studio とは、今回インタビューゲストに社長の山本敏行氏をお迎えしたが、社内 IT 化の徹底によって、 2 年連続で社員満足度日本一に輝いた会社だ。ここが実践していることは、どの企業もほぼ無料で実践できる。 その結果、社内の業務効率、コミュニケーションを大幅に改善できることは明らかだ。目を引くテクニックをいくつかあげれば…

  • Gmail、Googleカレンダー、Google ドキュメントを活用、いつでもどこでもアクセス可能な環境を実現
  • メールの代わりに Skype チャットでコミュニケーション
  • Microsoft Office 互換ソフトを導入 → ひとり当たり 5 万円のコスト削減 !?
  • テレビ会議は Play Station3 で!
  • パソコン・iPhone で動画を撮り、マニュアル作成 & 共有

このようなテクニックの多くは、「そりゃ、聞いたことがあるよ」というものかもしれない。 しかし、それを実際にやってみる会社はほとんどない。 なぜなら、今まで慣れ親しんだ会社の文化――ヒエラルキーやプロセスを重視する文化――と、フラットなコミュニケーションをベースに 創造を行なっていく文化とが、衝突するからである。

Google Apps をはじめとするクラウドサービスは、圧倒的に使いやすく、コストもかからない。 であれば、古い、効率の悪い仕事をやめて、新しいコミュニケーション・価値創造プロセスに移行するしかないのだ。 恐らく、それは無意味な抵抗に遭うだろうが、やり遂げなければならない。古くなった会社の OS ――経営者の OS ――は、IT による コミュニケーション革命という型から入れば、バージョンアップできるのである。

内容の一部をあげると…

  • クリエイティビティを格段に向上させる! 次世代型ワークスタイルを構築するポイント
  • “変化したくない”社内に、IT マネジメントを導入する際のコツと注意点
  • コミュニケーションのレベルによってツールを使い分ける、具体的なステップ

教材内容

教材内容

■CD2枚組
Disk1・インタビュー前編 65 分
Disk2・インタビュー後編・3 倍速高速リスニングセッション 68 分
■インタビュー書き起こし冊子 77 ページ
■トラックリスト
Disk1
  1. 1. Google Apps の導入から始める IT マネジメント
  2. 2. レベル別・コミュニケーションツール
  3. 3. 効果的にコスト削減を図るには
  4. 4. 情報共有にはチャットが最適!
  5. 5. プロセス重視型からフラットな経営スタイルへ
  6. 6. “非常識な働き方”の驚くべき実態
  7. 7. 決済も給与明細もペーパーレス、その訳は?
Disk2
  1. 1. リアルな動画の活用方法
  2. 2. 型から文化を築き上げる仕組み
  3. 3. 体験を通じて理解を深める“ 1 日留学”
  4. 4. 神田昌典の今月の POINT
  5. 5. 3 倍速・高速リスニングセッション

PROFILE

山本 敏行 (やまもと としゆき)
昭和 54 年 3 月 21 日、大阪府生まれ。1997 年、中央大学商学部の夜間部へ入学。 大学時代の友人に誘われ、アメリカ・ロサンゼルスへの語学留学に参加。2000 年、留学先のロサンゼルスにて、パソコンが得意だった弟と一緒に EC studio を起業。 ふたりとも大学生だったため、ホームページとメールのやり取りだけでビジネスを完結させる「顧客に会わない・電話を受けない」スタイルでビジネスをスタートさせる。 帰国後の 2004 年、法人化するものの、儲け重視の体質が災いし、次々に主力メンバーが離脱、我流の経営スタイルに限界を感じる。 そこで、経営を学ぶべく 1,000 人の先輩経営者に積極的に会いに行き、アドバイスを受け、「経営の本質は社員満足にある」と気付く。 その後、「社員第一主義」を貫き、労働環境をよくするために IT を経営に徹底活用したことで、株式会社リンクアンドモチベーションの組織診断において、2 年連続で「日本一社員満足度の高い会社」に認定される。

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