ONLINE STOREその他 > Vol.153 西條先生、「構造構成主義」を中高生に教えたら、どうなるんですか?

Vol.153 西條先生、「構造構成主義」を中高生に教えたら、どうなるんですか?

『人を助けるすんごい仕組み』の、背景にある学問体系を学ぼう!

ジャンル:ダントツオーディオセミナー CD版 単品購入
早稲田大学大学院(MBA)専任講師 「ふんばろう東日本支援プロジェクト」代表  西條 剛央 氏(サイジョウ タケオ)
メディア:   CD
発売日:2012年8月25日

価格 ¥5,400(税込・送料無料) 在庫:あり

キャンセル待ち登録はこちら

同じ会社や組織にいながら、主義主張がぶつかり合って前に進まない。
この間まで、同じ釜の飯を食べていたと思ったのに、いまはバラバラ。
ぶつかるのにもエネルギーがいるから、結局、誰も動かない。

もしあなたが、こういったスローモーションの組織にいるなら、そのスピードを大幅に加速させる方法がある。
「構造構成主義」を背景とするプロジェクトを起こすのだ。
この学問は、糸井重里氏が表現したように「岩をも動かす理屈」。
その学問体系を活用した「ふんばろう東日本プロジェクト」では、硬直した大組織を傍目に、2600 を超える人たち(ボランティア登録者数)が参加し、「物資支援プロジェクト」「家電プロジェクト」「重機免許取得プロジェクト」等々、50 もの実効性のあるプロジェクト(支援活動、支援活動を支える機能別部門)を同時並行で動かした。

考えてみてほしい。

もしあなたが 50 のプロジェクトを同時並行で動かせたら……、どうなる?
そして、そういう人が 10 人いたら……、会社はどうなる?
そして、そういう会社が 50 社あれば……?
なんと 2500 件もの社会的プロジェクトが、すぐにでも始まることになる!
これは日本発の学問であり、思考体系である。
これが世界に広がれば、調和に満ちた社会に向けた思考基盤が整うことになる。
「全脳思考 (R) 」と補完しあえるのではないかと思う、この学問――
まずは私たちが実践し、世界に向けて発信しようじゃないか!

内容の一部をあげると…

  • 教育分野、ビジネス分野のほか、立法機関や行政機関も注目。どんな難問でも解決の糸口を見出せてしまう「構造構成主義」とは?
  • おとなはもちろん中高生でも、この原理を知れば、有用な議論ができるようになる!
  • 50ものボランティアプロジェクトを同時並行で動かした原理は、「これからの組織運営、会社経営」にも重要な示唆を与える

教材内容

教材内容

■CD2枚組
Disc1・インタビュー前編 68 分
Disc2・インタビュー後編・ 3 倍速高速リスニングセッション 67 分
■インタビュー書き起こし冊子 77 ページ
■トラックリスト
Disc1
  1. 1. 東日本大震災ボランティアの形成に活用された、日本発の学問・思考体系
  2. 2. これを知っていれば夫婦ゲンカも回避できる!?
  3. 3. 例えば、「よい教育とは?」--難問の解も導き出す!?
  4. 4. 構造構成主義は、スムーズに目的を達成するための原理だ!
  5. 5. 「よりよい議論」のために必要なのは?
  6. 6. ボランティア・プロジェクトに構造構成主義が有効な理由とは
  7. 7. 日本発の学問・思考体系が日本を強くする!?
Disc2
  1. 1. 小学生からビジネスパーソンまで。誰にでも使いこなせる魔法の原理
  2. 2. 「遡及して洞察できる可能性」を生み出す
  3. 3. プロジェクトの成功は、リーダーとメンバーが並列・直接につながること
  4. 4. お金でつながる縦のライン+気持ちでつながる横のライン
  5. 5. 神田昌典の今月の POINT
  6. 6. 3 倍速・高速リスニングセッション

PROFILE

西條 剛央(さいじょう たけお)
早稲田大学大学院( MBA )専任講師(専門は、心理学と哲学)。「ふんばろう東日本支援プロジェクト」代表。1974 年、宮城県仙台市生まれ。早稲田大学大学院で博士号(人間科学)取得。「構造構成主義」という独自のメタ理論を創唱。この理論を用いて「ふんばろう東日本プロジェクト」を創設し、ボランティア未経験ながら日本最大級のボランティア・プロジェクトへと成長させる。「物資支援プロジェクト」では、2012 年 1 月時点で 3000 カ所以上の避難所、仮設住宅などに、15 万 5000 品目におよぶ物資を支援。また Amazon の「ほしい物リスト」を援用することで、2 万 4000 個以上の支援を実現。さらに岐阜県、愛知県、宮城県、福島県、大分県、大阪市、仙台市、横浜市で行き場をなくした 10t トラック 40 台分以上もの膨大な物資を被災者へマッチング。「家電プロジェクト」では、行政や日本赤十字社の支援が受けられない個人避難宅をはじめ、2 万 5000 世帯以上に家電を送った。そのほか、自立支援を目的とした「重機免許取得プロジェクト」「ミシンでお仕事プロジェクト」、被災地で子どもたちのための十分な学習環境が取り戻されるまでサポートを行う「学習支援プロジェクト」、また「ガイガーカウンタープロジェクト」など、さまざまな支援を始動し、継続する。

このページのTOPへ▲